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2016.10.25

最近話題の働き方!「テレワーク」に注目

近ごろ、「テレワーク」という言葉をよく耳にするようになりました。これは、ICT(Information and Communication Technology):コンピューターやデータ通信など、“情報通信技術”の総称)を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のこと。自宅で仕事をする在宅勤務も、テレワークのひとつです。テレワークは政府が推進しているワークスタイルでもあり、現在注目されています。テレワークにもいくつか形態があるので、それぞれの違いやメリット・デメリットについて学んでいきましょう。

そもそも「テレワーク」とは

“tele”と“work”を組み合わせた造語

「テレワーク」とは、「tele(=離れた場所で)」「work(=仕事をする)」という、ふたつの単語を組み合わせた造語です。つまり、通勤時間や勤務地にとらわれず、“会社から離れた場所でパソコンやネット環境を駆使して仕事をする”こと。テレワークは、「リモートワーク」と表現されることもあります。テレワーカー人口は、現在日本全国で220万人以上存在するといわれています。ちなみに発祥は1970年代のアメリカ西海岸だそうで、けっこう歴史が長いのです。

3・11を機に、日本でも注目

2000年代半ば以降、インターネットの高速回線が家庭にも普及したことや、在宅勤務ガイドラインが施行(2008年)されたことによって、日本では在宅勤務が急速に普及した背景があります。さらに、2011年3月に起こった東日本大震災により、首都圏での公共交通機関の運休時や計画停電の実施時などに、在宅勤務をはじめとするテレワークは円滑な業務実施・継続を可能にするとして、さらに大きな関心が寄せられるようになりました。

テレワークの主な形態は2種類

同じテレワークでも、形態は大きくわけて2種類あります。ひとつは、企業などに勤務している被雇用者が行う「雇用型」。もうひとつはフリーランスの個人事業主、または小規模事業者などとして働く「自営型」のテレワークです。企業に社員として雇用されているか否かが違うだけで、場所や通勤時間にとらわれず、フレキシブルに仕事をするというスタイルには変わりありません。これもデータ通信をはじめとするIT環境やパソコンの性能が向上したからこそ実現できるようになった働き方です。
雇用型の場合は、「常時テレワーク」と、週2日は出勤義務があって残りは在宅でOKなどの「随時テレワーク」があり、企業によってさまざまな形態でテレワークが実施されています。

働く場所によって分類されることも

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ノマドワーカーもテレワーカーです

雇用型か自営型かだけでなく、テレワーク業務を行う場所によっても、以下のように分類することができます。

  • 在宅勤務・在宅ワーク

自宅を就業場所として業務を行います。自営型の場合は、「在宅ワーク」といいます。

  • モバイルワーク

カフェや出張先のホテル、移動中の車内など、出先で仕事を行うこと。施設環境に左右されず、いつでもどこでも仕事が可能な状態にあります。主にカフェやファミレスで仕事をするノマドワーカーも、このタイプに当たります。

  • 施設利用型勤務

サテライトオフィス(企業の本社の周辺に分散して設置されたオフィスのこと)や、共同利用型のテレワークセンターやワークスペース、スポットオフィス(出張や移動途中などに立ち寄り、パソコンで作業ができる施設)などを就業場所として仕事をします。

そのほか、自営型の場合は、SOHO、独立自営の度合いが薄い内職副業勤務もテレワークに該当します。

テレワークのメリットとデメリット

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日本でもテレワーカー人口は年々増加していますが、具体的にどのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか?

【テレワーカーにとってのメリット】

  • 通勤のストレスがなくなる

テレワークができれば毎朝満員電車に乗る必要がなく、通勤ラッシュのストレスにさらされることはありません。また通勤時間自体も削減できるため、時間の無駄がなくなりやすいですよね。

  • ワークライフバランスを実現できる

通勤に費やす時間が削減でき、比較的自由に毎日をスケジューリング可能なので、家族と過ごす時間や自己啓発などに当てる時間を増やすことが容易になります。

  • 子育てや介護をしながらでも働ける

育児に専念している主婦や主夫、または家族の介護をしているなど、“働きたいけど、定時に通勤するのはなかなか難しい”という方でも、テレワークなら自分の予定に合わせて自宅で作業をすることが可能になります。

  • 通勤が困難な場合でも働ける

病気やけがで通勤するのが難しい場合や、地方へ移住したい場合、配偶者の転勤で通勤困難な場所に引っ越さなければならない場合などでも、テレワークであれば距離的な制限ナシにどこででも働くことができます。

【テレワーカーにとってのデメリット】

  • コミュニケーションが少なくなりがち

ICTが発達して、チャットやテレビ電話などでスムーズにコミュニケーションがとれる手段は充実していますが、対面で会わない分、やはりコミュニケーションは減少しがちになってしまいます。特にふたり以上のグループでプロジェクトなどを遂行する場合は、コミュニケーション不足が作業効率の低下にもつながるため、注意が必要です。

  • 仕事とプライベートのボーダーラインが曖昧になりがち

在宅勤務などでは自宅がメインの就業場所になるため、仕事とプライベートの境目が曖昧になりがちです。なかなか高度な自己管理能力が必要となってきます。 主なデメリットは羅列すると数は少ないですが、業務を遂行するうえでは、両方とも円滑にいかないと致命傷になりかねない問題です。とはいえ、育児・介護中や遠方住まいなど、会社への通勤が困難な方々にとっては、テレワークが注目されていることは朗報です。上手に活用したいワークスタイルなのではないでしょうか。

参考:

テレワークの意義・効果 │総務省

テレワークの導入・活用に向けて│一般社団法人日本テレワーク協会

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